百貨店は終焉か、あるいは復活・再生か

渋谷の東急本店が閉店し、池袋の街をつくってきた西武百貨店も終焉を迎えつつある。

バブル期から長年日本の文化を支えてきた主役が終わろうとしているのだから、百貨店というスタイルは終焉すると言えるのかもしれない。経済成長時代からバブル期を知る人たちにとってみれば、こういう日が来ることなど、まったく予想できなかった。

一億総中流と言われた頃がやはりピークだったのだろうか。

みんなが一歩上を目指して、「お客さま」扱いしてくれる百貨店に、家族総出で出かけて行ったものだ。

バブル期だからとはいえ、みんながお金を持っているわけでもなかったのだが、明るい未来を想像し、将来のお金をどんどん遣った。

百貨店は不動産会社？

しかし、バブルは崩壊し、リーマンショックも経て、徐々に社会は階級化していき、一般庶民にとっては百貨店で買えるものがなくなっていった。ファストファッションの台頭はさらに拍車をかけ、人々の足は百貨店から遠のいていった。

お得意の文化事業に人は集まったが、イベント会場に直行直帰する人ばかりとなり、もはや販促にもならなくなった。

さらに、いまではほとんどのメーカーやブランドがオンラインショッピングを行い、いろいろなセレクト系のサイトが存在しているなかでは、もはや百貨店での買い物の合理性はあまりない。

陳列商品も限られているし、基本価格は同じだ。

いくつかの百貨店は、すでに不動産賃貸事業をベースに経営が成り立っているのだが、昨年は、松屋が銀座コアビルを44億円でヒューリックへ売却したとの報道があった。売却となれば、事業の縮小、消滅への一歩なのか、ビジネスモデルの転換なのか、いずれにしても、これまでの百貨店とは様相が大きく変わっていくのは間違いない。我々世代が昔から感じていた、「特別なハレの場としての百貨店」というイメージは、もはやなくなってしまうのだろうか。

なんとバブル越え。百貨店のV字回復

ところが、誰もが百貨店は終わりと思っていたなか、伊勢丹の好調っぷりが報道された。

三越伊勢丹HDが5月9日に発表した2023年3月期連結決算によれば、高級ブランド品などの仕入れ相当額を含む総額売上高が1兆884億円（前期比19.3％増）と3年ぶりに1兆円台を回復。営業利益も前期比で約5倍となる296億円となり、コロナ禍前の2019年3月期を大きく上回った。旗艦店の伊勢丹新宿本店の売上高は3276億円とバブル期の1992年3月期以来、31年ぶりに過去最高を更新。バブルの象徴とまで言われたのだが、そのバブル期を超えたのだ。