グルメサイトは飲食店の味方なのか？

少し前にコロナ禍で大変な目に遭っている飲食店を悩ませることの一つとして「無断キャンセル」の問題をコラム記事で採り上げた。それと変わらないくらい飲食店が悩むのが、グルメサイト（飲食店予約サイト）への様々な手数料だ。利益率の低い飲食業界にとって、元々かなりの負担だったのだが、来店客の激減に悲鳴を上げる中で本当に取引を続ける価値があるのかという疑問が限りなく大きくなっているのだ。

「3大グルメサイト」と呼ばれる食べログ、ぐるなび、ホットペッパーグルメ。その手数料は、１）月額固定のサイト『掲載料』（いくつかのプランに分かれている）と、２）ネット予約した来店客1人当たりの『送客手数料』で構成される。

食べログの場合を例にしよう。『掲載料』は1万円から10万円とかなり幅がある。『送客手数料』は一人当たりランチで100円、ディナーで200円。例えば月額2.5万円の掲載プランで契約した飲食店に、ひと月で昼に40人、夜に50人がネット予約で来店した場合、合計3万9千円の手数料が発生する（いずれも税抜き）。

仮にランチが平均単価千円、ディナーが５千円とすると、該当する売上は29万円。材料費・人件費・家賃・光熱費など引いて残った利益を考えると、その手数料の価値は本当に見合うものか、かなり微妙である。それでも競合店の多く、そして大半の消費者がグルメサイトを利用する限り、飲食店としては我が身を削ってグルメサイトに高い手数料を支払うしかないというのがコロナ禍以前の状況だったのだ。

実は今年３月、公正取引委員会がある調査報告書を発表しており、その中でグルメサイトと飲食店の間の取引実態がかなり不透明なことや、独占禁止法違反となる恐れがある事例も少なくないことを指摘している。

多くのグルメサイトでは、高額な掲載料を支払っているほど、その飲食店は検索上位に表示される。同じ料金プランの場合は、ネット予約の空席数や閲覧者数、ポイント・プログラムへの参加の有無などで表示順は決まるとされる。こうした実態は、サイトを利用する消費者には公開されていない。だから消費者としては検索上位に表示されている店ほどお奨めだと判断しがちになる。

店とするとグルメサイトから「集客のために表示順位を上げなければならない」と言われると、高額プランを契約せざるを得ない。それゆえ公取委は「優越的地位の乱用となる恐れがある」と指摘している。

しかし利用する消費者が表示順位以上に重要視しているのが口コミによる評価点である。つまり、店を利用した消費者が料理や店のサービスなどを評価して付ける点数だ。この公正性が疑わしいのだ。