仮説の“検証”とはどんなもの？（実例その１）

前の記事で検証をせずにいきなり実施することの無謀・軽率さを説いたところ、「検証って具体的にどんなことをすればいいのか」という質問を幾つかいただいた。やはり仮説の「検証」というのは多くの人にとってイメージしにくいようだ。

一般的な意味合いとしては、自分が「前提」として「想定」している「仮説」が本当に確からしいのか、当てにしていいのか、他の人にも理解・納得できるように「考証」「論証」「物証」を挙げることである。

しかし現実問題として、どんな背景でどんな仮説を立てたのかによって、検証すべき事柄およびそのやり方は千差万別である。だから「検証とは」という一般的な説明だけでは、あまり役に立たないかも知れない。

そこで小生が携わった、ちょっと極端な実例を示すことで、「へー、そんなのも『検証』なのか」といった具合に広めのイメージを持っていただくほうがよいのではないかと考え、数回に分けて幾つか挙げてみたい。

一つ目は日本のネットサービスの例。それまでに世の中にない、消費者と企業をつなぐB2B2Cサービスだった。

そのために本当に消費者を満足させることができ、利用者と加盟企業が両方増えるシナリオ（仮説）が成り立つのか、どこにも確たる証拠はないため、経営者としては踏み切っていいものか判断できないという状況だった。ただしビジネスモデルとしては誰もが称賛するような、よくできたものだった。

関係者が欲しかったのは、背中を押してくれる論拠だった。

そこで小生のチームが行ったのは、ビジネスが成功するというロジック（仮説）の構成要素ごとの仮説検証と、その組み合わせによる結論づけだった（コンサルティングの世界での専門用語的にはイシュー分析という手法である）。

詳細は省くが、「このサービスは消費者から本当に求められているのか？」「その提供方法はこれで大丈夫か？」といった幾つかの問いに対しては、想定ユーザーに近い消費者を集めたグルインを重ねて個々にヒアリングした。「XXX万以上の消費者に対し自社商品をこれこれの方法でアピールできるなら、宣伝予算の一部を振り分けるか」などの質問を、取引候補企業に対しヒアリングで検証した。

その一方で、「（その提供方法において想定される）ボトルネック解消はこれで可能か？」「（消費者の望む）サービスレベルは24ｈ365日、維持できるか？」など、多岐にわたるチェック項目をクリアできることを、準備スタッフらと詰めた。