真実の見極め方とは？

往々にして人は、何かの出来事や物事に直面した時、色々なメディアから発信されている情報や、周りにいる人からの口コミなどを収集し、そこで述べられている論調や解説をベースにそれが真実かどうか判断します。　代表的なメディアとしては、インターネット、テレビ、新聞、雑誌などでしょう。　

ちなみに、平成24年末の日本におけるインターネット利用者数は、平成23年末より42万人増加して9,652万人（前年比0.4%増）（総務省「平成25年度版情報通信白書」、世界新聞協会の2010年の調査では、世界で最も新聞の発行部数の多い国の中で日本は、中国、インドについで３位で、5,043 万部も発行しています。　また、デジタル放送対応テレビの日本における保有世帯数は実に97.4%(平成24年末総務省調べ)となっています。

このように、今や膨大な情報をたやすく入手出来る時代となったのですが、気をつけなければいけないのは、これらの情報というのは、必ずしも真実がそのまま反映されている訳ではなく、人や組織が必ず介在してその人や組織の思考回路をいったん通過して出してきたアウトプットであるという点です。

つまり、その人や組織の思考や考え方、立ち位置、偏見、意図などによって真実が真実でなく歪んで伝えられるということが多く見られます。　それを意識してその情報を解釈すればいいのですが、なかなかそうは行きません。

特に、日本のテレビや新聞といったメディアは、こうだと決めたら、どの新聞社もテレビ局も判で押したように似たような記事や報道を、同時期に大量に継続的に提供するといった横並び傾向があると思います。　視聴率アップや発行部数の増加ばかりを狙って記事や報道内容を作っているから似てしまうとまでは申しませんが、読者や視聴者受けする内容というのがやはりあって、そこにどうしても引っ張られる傾向があると思います。

そこで、それを裏付けるであろう筆者が体験した出来事を、一つの例として紹介します。　昨年2012年９月、尖閣諸島の国有化問題で中国では大変な反日の嵐が吹き荒れて、中国の各地で暴動やデモが起こり、相当な被害がでました。　日本に関するイベントは中止、延期され、日本食レストランや日系スーパー、日系工場などで略奪・破壊・放火が起こり、治安は悪化しました。

ただ、どの日本の新聞もテレビ報道も、あたかも中国全土で中国国民の反日感情が燃え盛り、反日の暴動やら事件・デモが至る所で起こっており、日本人が渡航すると大変危ない状況であるかのような報道に終止し、筆者は「あんなに広くて人口も多い中国で本当にそうなのかな？」と少し疑いを持って見ていました。