学生諸君。「キャリアデザイン」だけはやめておけ。

「あなたが、この会社に入ったら何をしたいですか？どうなりたいですか？」と、多くの面接官が学生に質問するらしい。もし、面接官が同じ質問をされたらどう回答するのだろう。恐らく、答えに窮するはずだ。査定のフィードバックで、「今後のキャリアについて、どう考えているの？」と上司から尋ねられたら、大抵の人はモゴモゴなってしまうか、お茶を濁すような回答しかできない。この会社で何をしたいか、どうなりたいかを明確に答えられるサラリーマンは日本の会社ではごく一部である。

そうなる理由は簡単だ。日本では、職務内容・勤務地・処遇などの労働条件を決定する権利は会社にある。従業員は異動や転勤の命令に従わねばならない、と就業規則に明記されており、このような強い会社の権限と引き換えに、解雇が原則として禁じられているのである。クビにならない理由は、何をしたいか、どうなりたいかという意思を表明せず、自分のキャリアを会社に委ねることに合意しているからなのだ。ほとんどのサラリーマンが今後のキャリアを訊かれて答えに窮するのは、そんな日本的雇用慣行の中で過ごしてきたからである。

会社に入って仕事をするのだから、何をしたいか、どうなりたいかを明確にしておくことが大切だ、というのは一見、正しそうだ。だから、学生に対する就職指導では「キャリア・デザイン」に力が注がれる。人事部も、何をしたいか、どうなりたいかを明確に語ることができる学生を意欲的だ、頑張ってくれるだろうと評価し、採用しようとする。だが、これは勘違いである。

確かに、労働条件をすり合わせて契約するようなアメリカ型の雇用慣行であれば、何をしたいか、どうなりたいかといったキャリアの表明は非常に重要で、それが曖昧であれば就職という契約を得ることは難しいだろう。しかし、配置も仕事も処遇も会社任せとなる（そのような権限を会社が持っている）日本においては、無意味どころか、会社の持つ権利を無視した一方的な条件の表明となるのであり、会社にとって面倒な話にしかならない。何をしたいか、どうなりたいかが明確であればあるほど、実は配置や処遇に困るのが日本の会社組織なのである。

異動・転勤の命令には従えと就業規則に書いてあり、実現してやることができないのに、何をしたいか、どうなりたいかを尋ねるのは矛盾だ。また、就職指導において、キャリアデザインが大切だとする（何がしたいか、どうなりたいかを考えさせる）のは、キャリアを会社任せにしなければならない日本の雇用慣行に対する無知をさらけ出しているのであり、結果として学生の労働観を間違った方向に導いてしまっており、ひいては入社後に、描いたキャリアが実現できないという現実に直面させることによってミスマッチを引き起こしているのである。