ネット視聴率白書2008-2009を読む(1)ネット視聴率調査方法

2008.08.20

ライフ・ソーシャル

ネット視聴率白書2008-2009を読む(1)ネット視聴率調査方法

松尾 順
有限会社シャープマインド マーケティング・プロデューサー

「2007年日本の広告費」から、 既存マス媒体の広告費について見ると、 ・テレビは約2兆円で横這い ・新聞は約1兆円で減少 ・雑誌は約4千5百億円で微減 ・ラジオは約1千7百億円で微減 であるのに対し、 「インターネット(広告)」 は急拡大中で約6千億円。

すでに雑誌を抜き、テレビ、雑誌に次ぐ3番目に大きな
メディアとなっています。

このように、インターネットが存在感のあるメディアとして
成長するに従って、

「メディアとしての広告効果検証」

の重要性も高まっています。

さて、

『ネット視聴率白書2008-2009』

では、新聞、ラジオ、雑誌の既存マス媒体別の調査方法を
説明した上で、インターネット視聴率調査の調査方法を
詳述してあり、調査方法の違いがよくわかります。

以下、簡単に既存マス媒体の調査方法のポイントを
ご紹介します。

[テレビ視聴率調査]
 *ビデオリサーチの「ピープルメーターシステム」の場合

(対象エリア)

 全国32の放送エリアのうち27エリア

(対象チャンネル)

 地上波各局とその他(BS,CS,CATVなど)

(対象世帯数)

 関東、関西、名古屋地区は各600世帯、その他24エリアは各200世帯
 合計6,600世帯

(調査方法)

 「ピープルメーター」と呼ばれる機械をテレビに接続し、
 毎分毎にどの番組が見られているかを自動的に記録、送信する。

 (個人視聴率は、家族のうち誰が見ているかを本人が入力、または
 日記式で記録する仕組みでデータを取得する)

[ラジオの聴取率調査]
 *ビデオリサーチの自主調査の場合

(対象エリア)

 首都圏、関西圏、中京圏の限定エリア

(対象者)

 12~69歳の男女個人

(調査数)
 
 3,000人

(調査方法)

 日記式郵送留置調査

[新聞・雑誌等紙メディア調査]

発行・販売部数の把握については、第三者機関である、

新聞雑誌部数公査機関(社団法人ABC協会)

が、発行社における発行部数、注文部数、発送・返品部数、
および流通段階(新聞販売店など)における仕入れ部数、
返品部数の調査の結果をとりまとめて、各新聞・雑誌等の
部数を発表している。

また、

・閲読率(実際にどの程度読まれているか
・回覧率(会社などで購入した雑誌は何人で回し読みされているか)

など、実際の購読状況やどんな属性を持つ人たちがどんな雑誌を
購入しているのかについては、ビデオリサーチが毎年実施している

「MAGASCENE(マガシーン)」

と呼ぶ調査(訪問による質問紙留置法)で把握することができる。

既存の4大マス媒体についての調査は、
以上のような方法を用いて行われてきたわけですが、
媒体としてのインターネットを測定する

「インターネット視聴率調査」

は、現在以下のような方法で行われています。
(調査モニター(パネル)を共有(統合)している
‘Nilsen online’、および‘ビデオリサーチインタラクティブ’の場合)

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松尾 順

有限会社シャープマインド マーケティング・プロデューサー

これからは、顧客心理の的確な分析・解釈がビジネス成功の鍵を握る。 こう考えて、心理学とマーケティングの融合を目指す「マインドリーディング」を提唱しています。

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