ネット視聴率白書2008-2009を読む（１）ネット視聴率調査方法

すでに雑誌を抜き、テレビ、雑誌に次ぐ３番目に大きな
メディアとなっています。

このように、インターネットが存在感のあるメディアとして
成長するに従って、

「メディアとしての広告効果検証」

の重要性も高まっています。

さて、

『ネット視聴率白書2008-2009』

では、新聞、ラジオ、雑誌の既存マス媒体別の調査方法を
説明した上で、インターネット視聴率調査の調査方法を
詳述してあり、調査方法の違いがよくわかります。

以下、簡単に既存マス媒体の調査方法のポイントを
ご紹介します。

[テレビ視聴率調査]
　＊ビデオリサーチの「ピープルメーターシステム」の場合

（対象エリア）

　全国32の放送エリアのうち27エリア

（対象チャンネル）

　地上波各局とその他(BS,CS,CATVなど）

（対象世帯数）

　関東、関西、名古屋地区は各600世帯、その他24エリアは各200世帯
　合計6,600世帯

（調査方法）

　「ピープルメーター」と呼ばれる機械をテレビに接続し、
　毎分毎にどの番組が見られているかを自動的に記録、送信する。
　（個人視聴率は、家族のうち誰が見ているかを本人が入力、または
　日記式で記録する仕組みでデータを取得する）

[ラジオの聴取率調査]
　＊ビデオリサーチの自主調査の場合

（対象エリア）

　首都圏、関西圏、中京圏の限定エリア

（対象者）

　12～69歳の男女個人

（調査数）
　
　3,000人

（調査方法）

　日記式郵送留置調査

[新聞・雑誌等紙メディア調査]

発行・販売部数の把握については、第三者機関である、

新聞雑誌部数公査機関（社団法人ABC協会）

が、発行社における発行部数、注文部数、発送・返品部数、
および流通段階（新聞販売店など）における仕入れ部数、
返品部数の調査の結果をとりまとめて、各新聞・雑誌等の
部数を発表している。

また、

・閲読率（実際にどの程度読まれているか
・回覧率（会社などで購入した雑誌は何人で回し読みされているか）

など、実際の購読状況やどんな属性を持つ人たちがどんな雑誌を
購入しているのかについては、ビデオリサーチが毎年実施している

「MAGASCENE（マガシーン）」

と呼ぶ調査（訪問による質問紙留置法）で把握することができる。

既存の４大マス媒体についての調査は、
以上のような方法を用いて行われてきたわけですが、
媒体としてのインターネットを測定する

「インターネット視聴率調査」

は、現在以下のような方法で行われています。
（調査モニター（パネル）を共有（統合）している
‘Nilsen online’、および‘ビデオリサーチインタラクティブ’の場合）