コロナ禍はフリーランスを直撃。これからの働き方をどうするか。

働き方の自由が叫ばれるなか、多くのサラリーマンがいつかはやってみたいと思う働き方であり、ある意味、自由の到達点ともいえるのがフリーランスとしての働き方だ。しかし、このコロナ禍は、大きな組織に保護されないフリーランサーにとって厳しいものとなった。業種。業態でひとくくりにはできないが、どのような意識をもっているのだろうか。

3月２５日に、一般社団法人プロフェッショナル＆パラレルキャリア・フリーランス協会が「フリーランス白書2021」を公表した。

果たしてどのような結果だったのだろうか。

このコロナ禍による影響についてだが、今年度（2020年度）の事業収益が減収となると回答した割合は、55.0%で、そのうち前年度比4～10割減収した人は32.7%に上った。

業種別にみると、やはり事務系の仕事の人は、テレワークや在宅での業務が可能となったのだろう。減ったと答えた人は３割程度、４割程度は変わらないと答えている。

イベント系や広告関連（クリエイティブ関連）は、減ったとする人の多さが目立つ。広告関連でも４割以上減少したとする人は３割近くに上る。セミナー・イベント関係では４割以上減少した人は半数近い。一見関係ないと思われる、コンサルティング、企画、金融保険関連にしても、増加したとする人よりも減少したという人のほうが多い。

驚くのは、IT関連の人たちだ。５６％もの人が「仕事が減った」としているのだ。

もちろん、ITでも仕事の内容は様々で、企業はテレワークの推進やECの拡大、遠隔操作の充実といった仕事が増加しているのは間違いないが、全体予算は変わらず、もしくは減少しているため、その分のしわ寄せをくらっているエンジニアやプログラマーは非常に多いのではないか。

末端のITエンジニアの働き方は以前から問題にはなっていたが、このコロナでより深刻化している状況もありそうだ。

さらに、この調査では、オンラインでの仕事が可能な人とオフラインの仕事が中心の人との比較も行っている。当然、オフライン中心の職種の方が、減収したとする人が多いのだが、オンライン中心職種でも、約半数が減収としており、コロナ禍の厳しい状況がうかがえる。

これはオンラインによる仕事の生産性が上がらないことも大きな要因であることは間違いないだろう。多くのフリーランサーの仕事場は自宅だ。なかには夫婦２人とも自宅で作業という人も少なくない。数分の電話であれば、お互いかぶることは少ないだろうが、オンラインミーティングを同じスペースで、複数人数で行うのは無理がある。そこに子どものオンライン授業が重なれば、もはや不可能だ。