クルマは100年に一度の大転換期に!?──世界で加速するEVシフト《Part.2》

2018.01.11

ライフ・ソーシャル

クルマは100年に一度の大転換期に!?──世界で加速するEVシフト《Part.2》

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ガソリン・ディーゼル車から電気自動車(以下・EV)へ移行する「EVシフト」が世界で加速する中、自動車業界は100年に一度といわれる大転換期にさしかかっています。 前回の《Part.1》では、EVシフトを推進する欧米・中国の取り組みや、将来の市場を狙う世界の自動車メーカーの動向を見てきました。今回は日本の自動車メーカーの動きとともに、「EVショック」と呼ばれる自動車業界への衝撃や産業構造の変革に迫ります。

EVシフトの追い風を受けて市場をリードする日産自動車

欧米や中国で広まるEVシフトの流れを受け、日本の自動車メーカーも徐々に動き始めています。

その先陣を切って、国内でEV強化を進めているのが日産自動車です。ハイブリッド車(以下・HV)でトヨタ自動車に出遅れた日産は、次世代車の主力をEVに据え、2010年にEVのフラッグシップモデル「リーフ」を発売。以来、販売台数は累計約28万台と、世界で最も売れたEVとなりました。しかし、1回のフル充電で走れる距離が200km以下と短いうえ、価格の大半を占める車載バッテリーの費用削減が進まず、同クラスのガソリン車やHVと比べると割高(約400万円~)なのがネックとなっていました。

そこで日産は、ユーザーからの声をもとにリーフを全面改良し、2017年10月に「新型リーフ」として国内販売をスタート。1回のフル充電で走れる距離は初代モデルの約2倍、部分的な自動運転機能を盛り込みつつ、販売価格は300万円台に抑えられています。
新型リーフの発表にあたって同社のカルロス・ゴーン会長は、2022年までに日産系グループ(日産三菱・ルノー連合)で12車種のEVを投入する計画を発表。世界で加速するEVシフトを追い風に、グループが一体となって生産効率を高め、業界優位のポジションを保つ戦略を打ち出しています。

日本のお家芸・ハイブリッド車に勝機はない……!?

対するトヨタ自動車は、これまでHVの展開に注力していましたが、2017年に資本提携したマツダとEVの共同開発を進めることを明らかにしました。さらに、ダイハツ工業・スバル・スズキともEV生産における業務提携の範囲を広げるほか、車載用バッテリー最大手のパナソニックとも連携を強化。2020年までにEVの量産・国内投入を実現し、2030年をめどに販売台数の50%以上を電動化する方針を示しています。
また、EVに対して消極的だったホンダも2016年にEV開発室を設立し、EV生産体制の確立に向けて本格的に始動。2018年に2車種の新型EVをリリースするほか、2030年までに販売台数の2/3を電動化する目標を掲げています。

ここに来て日産以外のメーカーがEVに本腰を入れ始めたのは、「今後、HVでは世界と勝負できない」という構図が見えてきたからでしょう。日本メーカーが得意としてきたHVは、中国で拡大するNEV市場や米国のZEV規制の対象外となっており(詳細はPart.1参照)、十数年後の2030年にはEVの販売台数がHVを上まわるとも予測されているからです。

次のページ世界的なEVシフトがチャンスとなる業界・メーカーも

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