都会で積んだ経験を故郷で活かす「地方創生Uターン」のススメ

2014.11.12

ライフ・ソーシャル

都会で積んだ経験を故郷で活かす「地方創生Uターン」のススメ

「地方創生のススメ」編集部 (東京過疎化プロジェクト)
合同会社RegionWire

最近では都会で身につけた経験やスキルを地元の活性化に役立てようとUターンしたり、東京と故郷にて二拠点展開したりする人材が現れ始めている。 そこで今回は「地方創生のススメ」にて取材してきた地域活性の取り組みの中から、そんな「地方創生Uターン」した5人の若者を紹介する。

「課題を解決して対価をいただく、これがビジネスの基本です。その意味ではさまざまな課題が山積している地方は、都会以上にビジネスマインドを刺激するには最適な場所と言えます。都会と地方、両方を見てきた人間だからこその視点で、これら課題に一つひとつ挑んでいきたいと思います。」と吉田氏は語る。

関連記事)なぜ都会のスペシャリストたちが次々に過疎地で起業するのか? http://regionwire.com/?p=3168

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===100年後も豊かな暮らしが出来る街づくりに向けて(NPO法人atamista・市来広一郎氏 / 静岡県熱海市)===

高度経済成長期には日本有数の温泉街として栄えた熱海。しかしバブル崩壊以降の1990年代半ばから後半にかけて、客足は次第に遠のき、その結果ホテルや旅館はどんどん潰れ、企業の保養所も撤退していった。

その後2000年代に入ると撤退した物件の跡地に次々にマンションが立ち並ぶようになるが、「正直熱海が東京と変わらない町になっていってしまうのではないかと危機感を覚えるようになった」と現在熱海の地域活性に取り組むatamista代表理事の市来広一郎氏は当時を振り返る。

1990年代の衰退期を高校生として目の当たりにしていた市来氏は、大学進学を機に上京し、その後東京の企業に就職したが、「情緒と活気の両方を取り戻し、そして未来へきちんとつなげていきたい」という想いを胸に2007年に地元・熱海へ戻り、そして翌年NPO法人atamistaを立ち上げた。

(画像)NPO法人atamista 代表理事 市来広一郎氏

atamistaでは「100年後も豊かな暮らしが出来る街づくり」をビジョンに熱海市の街づくりに取り組んでいる。さもすると“熱海=観光”ということになってしまいがちだが、短期的な視点ではなくあくまで持続可能な街にすることが重要であると考え、 “地域”“経済”“環境”の3つの側面から熱海を再生させるべく各種活動を進めていきたいとしている。

関連記事)市来氏インタビュー:100年後も豊かな暮らしが出来るまちづくりに向けて http://regionwire.com/?p=2833

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===地方と都会をつなぐ“回路”を!(NPO法人東北開墾・高橋博之氏 / 岩手県花巻市)===

食材付きの情報誌「食べる通信」を発起したNPO法人東北開墾代表理事の高橋博之氏は、大学入学を機に一度は地元・岩手を離れて東京へ出たが、30歳の頃に地元に戻り、岩手県議会議員を2期務めて、2011年の県知事選挙に立候補するも次点で落選。その後NPO法人東北開墾を立ち上げた。

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