真の教育産業創成へ、3つの条件。

2010.05.31

ライフ・ソーシャル

真の教育産業創成へ、3つの条件。

寺西 隆行
(株)Z会

「教育産業」というカテゴリ、日本社会でそれなりに言語としては認知されているかと思います。 しかし、その認知下での「教育産業」の中の、一個人として、日本社会で本当に教育産業が成立しているか、というと、「否」と答えます。 その理由は…教育の本質について考える材料にも。

…残念ながら、リアル、およびネットの場で、質問行為をされている方、あるいはその人を批判し、最後に「~ではないですか?」のような議論をふっかける方に、「見ず知らずの人に質問を投げかける自分自身」ということを客観的に見れている人が少ないような気がしています。

ハッキリ言えば、相手を時間的に(あるいは心理的に)拘束する行為に対して謙虚じゃない人が、日本には多いと感じています。
ありきたりの理由探しをすれば、ムラ社会が崩れ、「助け合いの心」が変に切り出されて言語化され(とでもいいましょうか)、この部分だけ自己正当化として使われているから、だと思っています。

そんな社会の中で、カンバセーションがかなり必要な「教育」行為を産業として成立させる(=価値を認め、対価を支払わせる)のは至難の業。
諸外国に比べ日本は「カウンセリング業」が成り立ちにくいとよく聞きますが、これも同じことですね。

3)「相手の今」に落とし込んだ教育カリキュラムを提示し、「相手の今」では価値すら把握できていない高いレベルまで昇華できる教育手法を提示できる仕組みを、「教える行為」をする産業全体で構築できていないから。

もちろん自戒を込めています。そして誓いとも、願いともいえる、自分の想いも込めて、この記事に「明記」しています。

1)、2)のような真実や現状があるとしても、それをぶっ壊すだけのダントツの教育カリキュラムを作ってしまえば、目に見えぬ価値でも出資する場合が広がるでしょう。

以上、1)~3)の理由をひっくり返すことができれば、日本に教育産業は根付きます。
理由の中には、教育を受ける側の態度・姿勢について触れていますので、彼らの変容も必要、だとは客観的に見ても思うのですが…
表面上の「教育産業」の一員で、そして、ほんとうの意味で「教育産業」の一員になりたいと思っている自分自身がいる以上、僕は徹底的に3)を追求すべき、と思うわけです。
1)、2)を言い訳にせずに。

今、「人」をリソースにした教育カリキュラムを開発し、ビジネスマッチングしようという試みを開始しようと思っています。
会社から許された猶予は半年。この中で何か「仕組み」を作ります。

決意表明を込めて。

続きは会員限定です。無料の読者会員に登録すると続きをお読みいただけます。

Ads by Google

この記事が気に入ったらいいね!しよう
INSIGHT NOW!の最新記事をお届けします

寺西 隆行

寺西 隆行

(株)Z会

文部科学省広報戦略アドバイザー 経済産業省「未来の教室」教育・広報アドバイザー 三島市GIGAスクール推進アドバイザー 等

フォロー フォローして寺西 隆行の新着記事を受け取る

一歩先を行く最新ビジネス記事を受け取る

ログイン

この機能をご利用いただくにはログインが必要です。

ご登録いただいたメールアドレス、パスワードを入力してログインしてください。

パスワードをお忘れの方

フェイスブックのアカウントでもログインできます。

INSIGHT NOW!のご利用規約プライバシーポリシーーが適用されます。
INSIGHT NOW!が無断でタイムラインに投稿することはありません。