15兆円を目指すスポーツ市場、何を増やすのか？

日本の成長戦略の一環として、スポーツ市場を2025年までに15兆円の市場規模を目指すらしい。

2016年のBリーグの発足に続き、先日は卓球がTリーグとして、プロスポーツ界に加わり、日本のプロスポーツ界も少しずつ賑わいを見せてきている。

15兆の内訳をどうするか

現在の日本におけるスポーツ市場は、日本政策投資銀行の資料を見ると、2012年時点のGDSPは全体で約11兆4000億円。公営ギャンブルを除けば約7兆円だそうだ。内訳は施設が約2兆、小売りが約1.7兆、教育が約1.5兆、放送・新聞が約0.4兆、スポーツの興業が約0.3兆となっている。

よく言われるのは、2002年ごろから2013年ごろまでは、スポーツ市場は年々減少を続けてきたものの、ここ数年は、健康志向にものっかり、微増していると伝えられている（特に、フィットネスクラブなどが好調らしい）。そういう意味でも、今後のテコ入れ如何によっては、15兆を目指すというのは、まんざら夢物語でもない気もする。

もともと15兆がどこからきているのかというと、アメリカのスポーツ市場が約50兆と言われ、人口比、GDP比で見ても、約3分の１の15兆というのは、適正（？）なのだろう。

では、アメリカのスポーツ市場というのは、どのような内訳になっているのだろうか。

「米国スポーツ市場・産業動向調査」（ 2018 年 3 月 日本貿易振興機構）に、アメリカにおける、スポーツ産業の内訳が詳細に紹介されている

その中にある「スポーツ産業に関連するNAICSコード別出荷額、売上、収入（2012年）」では、スポーツ用品店などでの小売りが約4兆5千億円、フィットネスやゴルフ場といったスポーツ施設が約6兆円、スポーツ観戦が約3兆7千億円となっている。

全体で50兆というなら、合わせても約15兆。残りはテレビ放映権や広告収入、選手の給料といったところか。

日本の数値とは、かなりデータの取り方に違いがあるだろうから、正確に比較することはできないが、ひとつの目安にはなるだろう。

アメリカの3分の1？

この数値を見ると、小売りはアメリカの4兆5千億円に対し、日本が約1.7兆円、スポーツ施設はアメリカの約6兆円に対して日本は約2兆円、ちょうど約3分の１の規模になっている。

実際、アメリカのスポーツ小売市場のシュリンクは日本以上だと言われており、Sports Authorityが2016年に倒産し、それ以降もスポーツ小売市場は減少の一途をたどっている。