オリンピック報奨金っていくら？ちょっと気になるメダリストのボーナス事情

リオ五輪から金メダルの額がアップ！JOCの報奨金と資金源

まず、JOC（日本オリンピック委員会）から支払われる報奨金の金額と資金源について見ていきましょう。
JOCのメダル報奨金制度は1992年アルベールビル五輪から導入され、当初は金メダル300万円、銀メダル200万円、銅メダル100万円に設定されていました。その後、2016年リオデジャネイロ五輪から、金メダルの価値を高めるというJOCの配慮で、金メダルのみ500万円に増額されています（図は【JOC報奨金の金額 2016年～】）。

資金源については、年間で億単位になるスポンサー企業からの契約料が大半を占めているようです。平昌五輪でJOCが支払った報奨金の総額はメダリスト16人で5300万円ですから、スポンサー数十社と契約するJOCの財源から予測するかぎりでは、今回の報奨金は想定内の出費（？）といえるかもしれません。
【JOCの主な資金源】
●スポンサー企業からの契約料
●競輪など公益財団法人からの寄付（補助金）
●公式グッズの権利料
●テレビ局からの放送権料

種目によって格差のある、競技団体の報奨金と資金源

では次に、各競技団体から支払われる報奨金の金額と資金源について見てみましょう。
こちらの報奨金は競技種目によって異なり、各種目の金額は下記のようになっています（図表参照）。あれっ、女子代表が銅メダルを獲得した注目のカーリングはいくら？……と思うかもしれませんが、じつはカーリングや下記以外の種目は、メダルを獲得しても報奨金が出ないのです（図【各競技種目の報奨金の金額】参照）。

競技団体の資金のやりくりは、どこもかなり厳しい状況で、カツカツで運営している団体も少なくないといいます。フィギュアスケートなどのメジャーな種目と比べると、オリンピック以外で観戦する機会のないマイナーな種目の団体は、大会入場料・放送権料などの事業収入がほとんどなく、報奨金を出す余裕がないのが実情のようです。
【競技団体の主な資金源】
●選手登録料
●JOCからの補助金
●事業収入（大会などの入場料・テレビ放送権料・スポンサー企業の契約料）

選手の所属企業・スポンサーからのビッグボーナスも！

さらに、オリンピックでメダルを獲得すると、その選手の所属企業やスポンサーから、現金や物品などのスペシャルボーナスが出るケースも多いようです。
たとえば、今大会のスピードスケートで2つの金メダルを獲得した高木菜那選手には、所属企業「日本電産サンキョー」から4000万円の報奨金に加え、3階級の特別昇進（係長級）というダブルボーナスが贈られました。これで高木菜那選手は、JOCからの1000万円（金2個×500万円）＋日本スケート連盟からの1000万円（金2個×500万円）と合わせて、総額6000万円の報奨金（＋出世も！）をゲットしたことになります。スゴイですね～！