『仕事』ではなく『志事』。新興国で“留職”すれば一皮向けた人材に

2018.03.09

経営・マネジメント

『仕事』ではなく『志事』。新興国で“留職”すれば一皮向けた人材に

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南青山リーダーズ株式会社

『マスターズインタビュー』今回のお相手は、NPO法人クロスフィールズ代表理事・小沼大地さん。 小沼さんは、2011年にビジネスパーソンが、新興国のNPOや企業とともに、本業を生かして課題解決に挑むプログラムを展開する、NPO法人クロスフィールズを創業。 このプログラムは、留学の「留」に、職業の「職」で、「留職」と呼ばれ、これまで、多くの留職者を新興国に派遣してきた。文化放送『The News Masters TOKYO』のパーソナリティ・タケ小山が迫った。


起業のきっかけ

タケ:
起業しようと思ったきっかけは何でしょうか?

小沼:
青年海外協力隊から日本に帰って来たら、先に就職していた大学時代の友人たちが、昔持っていた目の輝きを失っていました。

むしろ途上国の人たちは幸せに働いているなと思い、そこにギャップを感じました。そこで日本のビジネスパーソンに対して、仕事に対する想いを持ち直してほしいと思ったのが起業のきっかけです。

そんな小沼さんの青年海外協力隊での舞台は中東・シリア。

最初に携わったのは、人口2000人ほどの貧しい村で「牛を買ってミルクを絞って売る」、「ミシンを買って裁縫の仕事をする」といった小さな事業を始めようとする人にお金を貸す小口の融資のプロジェクトであった。

そうした事業に精を出すも、志半ばにして事業を変えないといけない状況に直面。次は、自分で仕事を探して、小学校向けの環境教育のプロジェクトを現地で立ち上げた。

ゼロからのアラビア語、さらに全く見ず知らずの場所、全く知らない人たちに囲まれた中で、仕事を自分で作るという過酷な体験をした。

このときなんと齢23歳。

この経験から小沼さんは「どんな状況でも、なんとかなる」という自信を得たという。

タケ:
クロスフィールズの起業当初は、苦戦したと聞きます。どう苦戦しました?

小沼:
留職は、大企業としては前例がないから、『他で実績を積んでから...』と断られること100社以上。1年以上、箸にも棒にもかからないという状況が続きました。

そうした苦戦を強いられた中で、初めて賛同してくれたのが、日本が世界に誇る企業『パナソニック』。

営業をするときには、パナソニック含めて数社「絶対にやってもらう!」という気持ちで意気込んでいた小沼さん。当時をこう振り返る。

小沼:
パナソニックがやるといえば、ニュースになる。そうでないと、留職が波及しないと考えていました。

留職について

100社以上断られた末に、大企業パナソニックの成約へと至った小沼さん。

記念すべき1件目の留職体験者は、パナソニックのデザイナーであった。

そもそも、留職は、どのような手順で進められたのだろうか?

小沼:
どういう仕事をして、どこに行きたいのか、会社としてはどんなリーダーを育てたいのか、等のお話を聞いて適切な団体をアレンジします。

その時の留職先はベトナムのダナン。

電気も通っていない場所で、「太陽光で加熱ができる調理器具」を作る団体、その団体の製造コスト削減プロジェクトに参加してもらったのだ。

次のページ仕事は『志事』だ

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