調達購買改革を巡る誤解 その2

2016.09.07

経営・マネジメント

調達購買改革を巡る誤解 その2

野町 直弘
調達購買コンサルタント

お客さんなどから良く聞かれる質問で「サプライヤ評価をやろうと検討しているが、どのような評価項目にすればよいですか?」ということがあります。しかしそういう企業に限って何のためにサプライヤ評価をやろうとしているか明確でないことがとても多いです。サプライヤ評価はあくまでも手段であり目的ではありません。それではサプライヤマネジメントはどのように進めていけばよいでしょうか。

これらの企業に共通しているのは、サプライヤ評価はあくまでもツールや手段であり、目的ではないということです。

前回集中購買やサプライヤ集約によるボリュームメリットについて、「購入するモノの種類や作り方によって、また個別企業の工場や設備の稼働状況によってもボリュームメリットが出て生産コストが下がるモノとそうでないモノがある」ということを書きましたがサプライヤマネジメントも同じです。

購入する品目群やサプライヤマネジメントの目的によって評価軸は変わってきます。
私が以前在籍したGEという会社ではCTQ(Critical To Quality)という言葉がよく使われていました。これはシックスシグマの用語ですが「経営成果に重大な影響を与える要因」という意味です。私は目的のない総花的なサプライヤ評価ではなく、その品目群でサプライヤや購入品に何を求めるのか、それがCTQであり、CTQを見極めてそれをサプライヤ評価項目にすべきと考えます。

多くの複雑で一般的な評価項目を設定するよりも少数でも重要なCTQとなり得る評価項目を設定すれば良いのです。(これは教科書には全く載っていないことです)
全てのサプライヤを同じ軸で評価しようとするからおかしなことになるのです。

次回は、誤解その3.「複社発注」=「リスクマネジメント」の誤解について述べていく予定です。

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野町 直弘

調達購買コンサルタント

調達購買改革コンサルタント。 自身も自動車会社、外資系金融機関の調達・購買を経験し、複数のコンサルティング会社を経由しており、購買実務経験のあるプロフェッショナルです。

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