いわゆる「コロナ」が生物兵器だというコンテンツを読んでみて思ったこと

なんでだろう？大阪では強毒株が実験的に撒かれているんだろうか？とかその可能性も踏まえて対応しないといけない。

都道府県知事は選挙に際して、コロナを抑えた実績を言いたがるので、独自路線を取るインセンティブがあります。そうすると、スタンドプレー的にいろいろとやられてさらに面倒くさい。

医療資源は確保したいけれど、医師会は非協力的。ワクチン接種にすら協力しない。まあ、開業医の利益を代弁する団体ですから、そもそも協力するわけがない。

メディアは毎日、コロナが怖い怖いと煽り続け、ワイドショーにくぎ付けの高齢者はコロナ恐怖がすごいことになっている。

ワクチンは被害が小さいだけに、速やかにくれとも言えない。そして、RNAワクチンなんて前例がない。どんな副反応があるかわかったもんじゃない。実際、筋肉に打ったRNAが全身に血栓を作るリスクがあるようです・・・。

困りましたね・・・。打つ手がないようにも見えます。

仕方がないので、中国共産党にちゃんと責任をとってもらう方向性で対応することになりますよね・・・。

現在、陰謀論界隈では「四分五烈」戦略が中国共産党に対して遂行されているという見方が濃厚です。

共産党と利害関係者を完全に分断して弱体化させ、パワーを下げさせるという戦略です。

１つ目は、共産党と中国大企業を分断します。テンセント、アリババなどは、グローバルに活躍していますが、彼らの仲を引き裂く。米国が持っているカードで一番強いカードは、共産党幹部の金融資産凍結からのドルと元の交換停止でしょうね。そうすると、さすがに共産党幹部はみんな米国に亡命したがるでしょう・・・。

だから、アリペイをユニオンペイにしたいわけですが、中国人民はみんなアリペイしか使わない。なぜなら便利だから。そうすると、強制的にアリペイの巨大化を邪魔するインセンティブが共産党側にはあり、デジタル人民元＋ユニオンペイをなんとか普及させようとして、いろいろと画策する。

すると、CIA的な勢力としては、アリババやらテンセントなどのプレーヤーを共産党から引きはがすことがやりやすくなる。部分的にいわゆる米国側陣営とパートナーシップが進んでいる中国企業は、共産党との分離工作に使われていると考えたほうがわかりやすいでしょう。

あと２つ目として、国内には民族問題やその弾圧問題を中国は抱えています。チベット、ウイグル、南モンゴルですね。最近、このあたりで行われている人権弾圧に対して米国をはじめとした各国が非難する決議を行っています。