調達人材のタレントマネジメント

2020.01.15

経営・マネジメント

調達人材のタレントマネジメント

野町 直弘
株式会社クニエ プリンシパル

APQCの興味深いレポートと2015年に出された人材育成勉強会の報告の共通点とは何か。今後調達人材のタレントマネジメントはどう変わっていくか。

欧米では人材育成の仕組みやマネジメントのことをタレントマネジメントと呼んでいます。昨年の秋にAPQC(American Productivity & Quality Center)という米国の調査会社が調達購買領域におけるタレントマネジメントに関するレポートを発表しました。

「Identifying and Developing the Future Skills Needed in Sourcing and Procurement」というレポートです。

このレポートは私も調達コンサルタントの寺島さんが発信している「It's購買系」というFaceBookページから紹介してもらい知ることができました。従来、欧米企業の調達購買における人材育成についての調査レポートはあまり多くなく、以前の調査で、主要米国企業の調達人員一人当たりの研修費用が平均641ドルで、日本企業の平均69,000円とは、あまり違いがないな、という程度の認識だったのです。

今回のレポートでは米国だけでなくグローバルで21業種204社の部門長を幅広く対象とした調査結果であり、とても興味深い内容でしたので、詳細をここで紹介していきます。

まず、冒頭のサーベイ結果で部門長全体の63.2%が調達購買領域のタレントマネジメントは最重要課題である、と答えています。聞き方の問題はあるにせよ、全体の6割を超える企業が最重要課題と捉えているというのは興味深い事実です。

一方でタレントマネジメントの手法としては、トップ5をinternal coaching(インターナルコーチング)、attending events(イベントへの参加)、professional development plans(プロフェッショナル開発計画)、participating in collaborative groups(コラボレーティブグループへの参加)、formal mentoring(メンタリング).などが占めており、その殆どが社内での取組みであることが特長的です。意外と欧米のタレントマネジメントは日本の状況と似た状況と言えます。

また現状の教育プログラムの実施の調査では、OJTが91.2%、Face to face classroom training(相対による研修)が77.9%、E Learning/online learningcが77.9%と、やはり、伝統的な手法が主たるものとなっているようです。これらの状況も日本の状況とあまり変わりがない、と言えます。

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野町 直弘

株式会社クニエ プリンシパル

NTTデータグループのコンサルティング会社である株式会社クニエの調達購買改革コンサルタント。 調達・購買分野に特化したコンサルティングを提供している株式会社アジルアソシエイツの元代表。 自身も自動車会社、外資系金融機関の調達・購買を経験し、複数のコンサルティング会社を経由しており、購買実務経験のあるプロフェッショナルがサービス提供を行います。

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