ダイバーシティーと働き方改革

今後、ダイバーシティーはもっと増えてくるに違いありません。企業で言うと正規雇用の社員だけでなく、パートタイムの正社員、季節労働の正社員、他社の社員でありながら週2日だけ
ある企業の仕事をする、等々、ラグビーのプロ契約ではありませんが、様々な契約形態の人も出てくるでしょう。日本企業の場合、人材保護の観点から請負契約のハードルが高いこともあり、今後益々契約形態のダイバーシティーも活用されていくと考えられます。

そう考えるとダイバーシティーにより働き方改革は同時に進めないと意味がない、という言葉がより現実性を持っていきます。
残業を減らす、テレワークを推進する、はあくまでも手段です。契約形態の多様化なども念頭におき、どのような多様化したチームにすれば競争力が発揮できるのか、を考えなければ本当の意味でのダイバーシティーの推進や、働き方改革によるダイバーシティーのサポートはできないでしょう。