就活生暴行事件を生んだ真犯人

2019.04.04

組織・人材

就活生暴行事件を生んだ真犯人

増沢 隆太
株式会社RMロンドンパートナーズ 東北大学特任教授/人事コンサルタント

就職活動中の学生と個人的に会い、性的暴行を加えた一流企業社員が懲戒解雇されました。一件だけでなく他社でも同類事件が起きており、就活学生の身に危険が及ぶ環境が問題視されています。大学のキャリア支援の現場でも学生に注意喚起をしていますが、一方で事件を生む土壌も現在の就活システムには潜んでいるのです。

1.OB訪問という罠
私も理系学生向けに就活ガイドブックを書いていますが、その中で「OBOG訪問」を無条件に推奨はしていません。なぜOB訪問が必要なのか、その目的を明確にせず行うのは無駄であり、返って採用の可能性も下げてしまう恐れを訴えています。

しかしほとんどの就活本や大学の就活講座では、OB訪問は「するもの」、「するのが当然」というトーンで説明されます。実際就活現場では、学生を何も考えずにOB訪問しなければという義務感に駆り立てる雰囲気があります。一方、企業も大学も個人情報にはうるさい時代ですから、かつてのように自分の就職先企業が○○大学卒であるなど、超プライベートな個人情報を勝手に開示することはありません。

困ったのは大学です。しかたなく、卒業する学生に卒業後の進路調査を行う際に、OB訪問の可否や連絡先公開を承認するようアンケートを取るなどして、かろうじてOB情報を備えているのが実情です。

では学生はどうやってOB訪問をするのでしょう?

2.OB訪問ビジネス
人材情報会社はここに目を付けました。社会人に自ら出身大学を登録させればコンプライアンスには反しません。またそうした情報登録をする学生は有名大、一流大生が圧倒的に多く、後輩学生に大きな顔ができます。

こうして有名企業勤務のOBという、神の御宣託を授けるが如き存在となり、それを押し戴きたがる就活学生という絶妙のサプライ&デマンドのバランスが成立します。一流大学生、一流企業人というマーケットバリューを持つ人材が登録することで人材会社にとってOBマッチングはおいしいビジネスになります。ここ数年でこうしたOB紹介ビジネスは大きく成長しています。

基本的なシステムはマッチングサイトですから、正にインターネットの独壇場で、全く新たなシステムを作る必要もありません。またあくまて「当人同士のお見合いの場」である以上、マッチング会社は場の提供以上の責任は持ちません。登録する一流企業の人材は、将来のヘッドハントの人材データに使えるでしょうし、登録学生はその候補人材となります。OB紹介ビジネスで飛び交う登録データは、貴重な価値を生む2次データになることでしょう。

3.学生の責任は?
大学生とはいえ、成人した大人が自らの意思で、誰とどこで会い、何をしようが正に自由です。一流企業でバリバリやっている(自称だけど)というビジネスパーソンはさぞ輝いて見えることでしょう。その人物が個人的に就活アドバイスや面接練習をしてあげるという申し出をしてきて、それを無下に断るのは難しいだろうと予想できます。なぜ個人指導でなければならないか、異常性を冷静に判断できないとしてもすべて自己責任とするのは酷ではないでしょうか。

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増沢 隆太

株式会社RMロンドンパートナーズ 東北大学特任教授/人事コンサルタント

芸能人から政治家まで、話題の謝罪会見のたびにテレビや新聞で、謝罪の専門家と呼ばれコメントしていますが、実はコミュニケーション専門家であり、人と組織の課題に取組むコンサルタントで大学教授です。 謝罪に限らず、企業や団体組織のあらゆる危機管理や危機対応コミュニケーションについて語っていきます。特に最近はハラスメント研修や講演で、民間企業だけでなく巨大官公庁などまで、幅広く呼ばれています。 大学や企業でコミュニケーション、キャリアに関する講演や個人カウンセリングも行っています。

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