変化の見極め

所得の二極化の拡大、少子高齢化の拡大等、今後、日本の環境は著しく変化していくことは明白である。そういった環境の変化の見極めを怠り、かつての勝ち方にこだわったままの企業は今後、生き残っていくことはできないであろう。 大手企業を中心に世の中のトレンドを基に中・長期事業計画を立案し、現場にて実行させてきたコンサルタントが変化に対応するために必要な視点について解説していく。

■ 金メダルを獲ったものが強い


今年の夏に開催された北京五輪で、「強い者が金メダルを獲るのではない。金メダルを獲ったものが強いのだ。」といったフレーズを新聞やTVの報道で見聞きした方も数多くいらっしゃるのではないでしょうか。特に野球や柔道といった事前期待の高い種目で、日本が敗れた際に飛び交っていたと記憶しています。

野球においては、“日本ルールと異なる世界のストライクゾーン”や“使用される公式ボールの違い”といった、選手にとっては通常と異なる環境への対応が、また柔道においても日本の“柔道”と世界の“JUDO”の捉え方、審判の仕方への対応が、課題として上げられていました。

要するに、金メダルを獲った選手は環境変化に柔軟に対応できた=強い、のであり、いくら強いと評されていても敗れた=環境変化に対応できなかった、という見方も(他にも様々な見方はありますが)できるというのが、「金メダルを獲ったものが強い」という言葉に表れていたのだと思います。

■ 変化の見極め?


このようなケースを整理しながら痛切に感じることは、上げられている環境変化を適切に認識できていたのかどうか、ということです。

というのも、スポーツの世界では、第一に“持てる力を存分に発揮する”ことが重視されます。それはそれで非常に大切だと思いますが、それと同レベルに国際大会における環境変化への対応は(勝つという目標の下においては)重要なのではないでしょうか。それにしては、「変化の詳細の見極め」が甘いような気がしています。

これらは企業経営においても重要な示唆を与えてくれます。例えば、「消費の二極化」という現象は数年前から顕在化しているもので、これも大きな環境変化の内のひとつだと言えるでしょう。消費者の低価格志向が進むなかで、高額でも価値の認められるものは売れるという両極の現象を指したものですが、では、この「消費の二極化」という環境変化の「詳細の見極め」をどれ位の企業が出来ていたのでしょうか。

■ 世帯当たり所得分析より


実際のデータに基づいて考えてみましょう。
まず厚生労働省が出している「国民生活基礎調査」を見ると、1世帯当たり平均所得金額は、平成7年度が659万6千円だったのに対して、平成17年度は563万8千円と約100万円も下がっていることがわかります。

予測は出来たとしても、数字で確認すると驚きがあるのではないでしょうか。ただし、これだけでは「二極化」の説明にはならないので、1億総中流階層と言われていた80年代、バブルの崩壊した90年代、そして2000年代、という流れで所得階層を分けて構成比を比較したところ「二極化」のなかみが見えてきました。

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