2019.11.13

「腰痛」が日本経済に与えるダメージはどれくらい？予想外の結果が！

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南青山リーダーズ株式会社

あなたは、腰痛に悩んでいませんか？日本全国に、腰痛に悩んでいる人はどれくらいいると思いますか？ 2年に一度行われる厚生労働省による国民生活基礎調査では、腰痛を持つ人は全国におよそ2770万人（男性34%、女性39%）いると発表されています。日本の総人口がおよそ1億2000万人ですから、4〜5人に一人は腰痛持ちになります。さらに、そのうち85％の人が原因不明とされる腰痛であり、腰痛持ちでほとんどの人が、ぶり返す痛みに悩まされていることも判明しています。もちろん、子どもが腰痛になることはレアなケースなわけであり、腰痛持ちのほとんどは社会人（成人）のはず。となると、腰痛が原因で日々の仕事に支障をきたしている人が非常にたくさんいると想像されます。日本人の腰痛が日本経済にどれくらいダメージを与えているのか、多くの人が気になる数字について今回は調べてみました。

このアプリを導入後1年ほどで、社員1人あたりの生産性がアップしたという計算結果も出ているよう。このアプリは、コニカミノルタの他にも、日本ユニシス、JR東日本など10社以上の上場企業で導入されていて、こうした社員向けの腰痛・肩こり対策ストレッチアプリを導入する企業はどんどん増加しているようです。

なかなか重篤な病気とは認められにくい風潮がある腰痛や肩こりですが、それが企業の経済活動、ひいては日本経済にも大きな影響を与えていることがおわかりいただけたでしょうか。
今後、さらにさまざまな調査結果によって、腰痛や肩こりが大きな経済損失を生み出していることが明らかになれば、社員の腰痛対策は日本の企業必須の福利厚生のスタンダードになるのかもしれませんね。

≪記事作成ライター：三浦靖史≫
フリーライター・編集者。プロゴルフツアー、高校野球などのスポーツをはじめ、医療・健康、歴史、観光、時事問題など、幅広いジャンルで取材・執筆活動を展開。好物はジャズ、ウクレレ、落語、自転車。

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