個別指導塾ＦＣ最前線 ビジネスモデルに変化あり！

　個太郎塾（法人名：㈱個学舎、田代英壽社長、東京都文京区）、城南コベッツ（法人名：㈱城南進学研究社、下村勝己社長、川崎市川崎区）、京進スクール・ワン（法人名：㈱京進、白川寛治社長、京都市下京区）などの集団指導塾から参入する「集団グループ」は、企業規模を背景に、順調に教室数を伸ばし続けている。

　明光義塾（法人名：㈱明光ネットワークジャパン、渡邉弘毅社長、東京都新宿区）、ＩＴＴＯ個別指導学院（法人名：㈱ジー・エデュケーション、小野誉之社長、愛知)、スクールＩＥ（法人名：㈱拓人、松田正男社長、東京都中央区）、名学館（法人名：㈱名学館、佐藤剛司社長、東京都港区）、ペガサス（法人名：㈱ペガサスプランニング、田中俊英代表、福岡市博多区）、学研ＣＡＩ（法人名：㈱学研エデュケーショナル、福住一彦社長、東京都品川区）などの「老舗グループ」は、これまで培ってきたノウハウを活かし、次世代のＦＣビジネスモデルの構築に着手している。

小資本開業とデジタル教材で、一気に教室数を伸ばす新興グループ

　新興グループは、雨後の竹の子のようにここ数年で加速度的に増えた。個別指導のセルモやＳＳＳ進学教室をはじめ、フィスゼミ（㈱学凛社、中野耕治代表、東京都国分寺市）、個別指導ヒーローズ（東海出版㈱、鈴木克美社長、浜松市中区）、英才個別指導学院（㈱エイサイ・コミュニケーション、今本雅裕代表、川崎市中区）などが続く。新興の多くが小資本開業、デジタル教材のいずれか、もしくは両方を採択している。

　この背景には前述の通り、個別指導のシェアが年々上昇していること、そこに定年退職や早期退職者層の個人起業家をターゲットに、小資本で開業できるＦＣ本部が増えていることがある。実際に多くの新興ＦＣは、加盟初期コストが低く、大手の半額以下、加盟モデルによっては数分の一になるケースも珍しくない。

　小資本モデルは、教室の大きさも10坪程度、本部による備品や広告宣伝の縛りも弱く、かつデジタル教材を活用することで、人件費を大幅にカットすることにより、運営コストが低く抑えられる。結果、損益分岐点となる生徒数は、10人程度まで下がり、低い売上でも利益が出やすい仕組みになっている。

　また、教室の規模に応じたマーケットを考えると、既存の個別指導に比べて格段に小さなマーケットになる。これを「マイクロマーケット」と名付けたい。マイクロマーケットは、学区一校分でひとつのマーケットを形成するから、町内のあちこちに教室を展開できる計算になる。今後、この細分化されたマイクロマーケットを舞台に、戦いの火蓋が切られることは間違いないだろう。