教育業界異種格闘技乱打戦

栄光ゼミナールの筆頭株主がさなる、それともＺ会に。早稲田アカデミーが個別指導に進出。
家で塾の授業が受けられ、iPadが教材になる時代がやって来る？
これはまだ序章に過ぎない。今後、どうなる学習塾業界？

今後の学習塾市場において、少子化の加速により今後も学齢人口は減少が続くと推計されているが、その一方で、一人当たりの教育費は上昇している。リーマン・ショック後、教育費は下げたものの今後上がっていくものだと思われる。

この背景には、一家庭当たりの子供の数減少から経済的余裕が生まれ、一人の子どもを大切に育てる傾向が強まっていること。保護者の学歴（特に母親）の高さが教育熱を高め、教育の多様性を生んでいることがあげられる。だから「子供人口減少＝学習塾衰退」や「塾倒産時代到来」などと一部では騒がれているが、単にそうだとは限らない。

学習塾業界にM&Aの大波が押し寄せていることは確かだが、そこにも２つの理由がある。ひとつは従来からある塾同士での争いだ。市場の寡占化に伴い、生き残りをかけた戦いがこれに当たる。もうひとつは少子化にもかかわらず、教育の多様化により市場の裾野が広がっており、そこに参入を図る企業が続出しているからだ（図）。現在入り乱れるその戦いを、６つに分類し考察してみた。

１．学習塾内戦

弱肉強食と言おうか、大手による中小塾の買収が加速している。買収までいかなくても株所得や業務提携を合わせればかなりの数になる。一例をあげると、さなる（栄光の筆頭株主、三島進学ゼミナール等買収、成学社と業務提携）、リソー教育（伸芽会等買収）、市進HD（進学会やウィザスと業務提携）、明光ネットワークジャパン（東京医学進学会の買収、早稲田アカデミーの個別部門での業務提携）。また、トライなどの家庭教師の動きも見逃せない。中小や細かなものを探していくときりがないが、今や買収や業務提携の場は塾内だけに留まらない。

２．予備校からの参戦

塾の内戦状況を少し離れているところから監視しているのが予備校だ。大手予備校はその豊富な資金力を使って、相次いで塾を買収している。ナガセ（四谷大塚買収、早稲田アカデミー株式取得等）、代々木ゼミナール（SAPIX買収）がそうだ。各社ともにM&Aを通じて、教育の上流から下流までを統合していく垂直統合型の戦略をとっている。また、河合塾と日能研は共同で事業を進めている（*）。

(*)河合塾が日能研を買収と表記がありましたが、ただしくは河合塾と日能研が共同出資して日能研東海を設立したの間違いです。お詫び申し上げます。