なぜ開票率１％で当確が出るのか？

さらに、そのアンケート結果を裏付ける各候補者を支持している

組織や過去の実績などの補完データーを集めて統計計算結果の

信頼度を上げているようです。

ただ、いろいろ調べてみても、各局がどんな複数のデーターを元に

厳密な統計計算をしているかは定かではありません。

そこで、ここでは出口調査に絞って統計的に確実性があるかどうかを

調べる手法を見ていきたいと思います。

結論から言うと、「無作為に取り出したサンプルがある程度あれば、そのサンプルの結果から、かなりの割合で票全体の動向が読み取れる（推計できる）」

ということです。

ただし、「無作為」というのがとても大事で、サンプルが偏って

いたり、あまりに少なかったりとその推計結果が疑わしくなります。

「１％なんて少ないのでは？」と思われるかもしれませんが、

統計学だと、

仮に１万人の投票があった場合、無作為な96人分の投票結果がわかれば、1万票全体の動向が推計できるのです。

この96人という数字は、許容誤差10％、信頼率95％という計算条件

設定の中ではじき出される数字になります。

つまり、誤差が10％くらいでるかもしれませんが、特殊な5％以外の

95％の範囲にその結果（候補者）は含まれいるという意味です。

よりわかりやすく言うと、100人いたら95人はその結果（候補者）に

投票しているだろうということです。

ちなみに、より精度をあげるために、計算条件設定を、許容誤差5％、

信頼率99%まであげようとすると、623人の無作為なサンプルを

集める必要があります。

いずれにしても、95%以上の信頼度があれば、”かなりの確率”と

言っても過言ではないと統計学では考えられています。

もちろん、サンプルが多ければそれだけ結果精度も向上しますが、

統計学では、ある一定のサンプルが集まれば、それよりも多くとっても

結果はあまり変わらない。ということになるのです。

つまり、たくさん取りすぎても結果はあまり変わらないから、

統計的に必要な数だけサンプルをとる。という行為で統計学を

使ってかなりの確率で推計できるのです。

とはいっても、放送局が一度、当確を出して取り消しというとなると、

局の信頼性が問われます（過去に何度か発生しています）。

そこで、各局は１００％に限りなく近い推測を立てたいので、

出口調査だけでなく、事前アンケートや過去の実績など、

いろいろな補足因数を足しているようです。

これは、統計を少し勉強して、エクセル（分析ツールという