グローバル人材の育成は「幼少期」から

日本の英語教育は、語彙・文法・読解を中心とする「受験英語」と、話す・聞くに重点を置く「コミュニケーション志向英語」が対極として存在してきた。過去、何十年にわたり日本の英語教育は「受験英語」に偏重しすぎていたため、その反動と国際化社会の加速とが相俟って、「コミュニケーション志向英語」に注目が集まるようになっている。

日本人であっても英語圏で数年間生活をした帰国子女であれば、自由に英語を操れるようになっているのがほとんどなのに対し、日本で英語教育を受けた者は十年間英語教育を受けたとしても、実際に英語が使えるようになる割合はきわめて低い、といったことがよくいわれる。
この事実のみをもって、「受験英語」が間違っていると結論づけることには大きな疑問を感じる。そもそも、帰国子女が海外に滞在している数年間で、英語にさらされている時間数、日常生活のなかで英語を使わざるをえない状況にある時間数は、日本で英語教育を受ける学生とは比較にならない。

日本人の多くは、海外旅行に出掛けた際に、買い物をしたり、観光地や空港、駅で案内板を読んだりしているではないか。また、道を尋ねられた外国人旅行者とコミュニケーションする姿もよく見かける。必要に迫られれば、日本人の大部分は英語でコミュニケーションできているのだ。これは、学校教育による基礎力のおかげであり、何かと批判の多い英語教育だが、このような成果は評価されるべきではないか。
日本語であれば、国語力とコミュニケーション能力が別なのは、ごく当たり前のこととして認識されるのに、英語では混同されている。
じつのところ課題なのは、英語を話す外国人とコミュニケーションする思い切りであったり、恥ずかしさの克服であったりするのではないか。

国際化社会に通用する人材には、英語力はもとより、誰に対しても自分の意見を自らの言葉で語ることができる行動力・プレゼンテーション能力が不可欠である。
言語習得の習得レベルと開始時期には、密接な相関関係があるといわれており、学説では、六歳前後に学習を開始した場合はネイティブレベルの発音習得が可能だが、十二歳前後で開始した場合には個人差が多いとされている。
これと同じ様に、行動力・プレゼンテーション能力の育成においても幼少期からの働きかけが重要である。

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