塾FC戦国バトル　ー７つの海域ー

海域２「学習教室」

　公文式（日本公文教育研究会／大阪）が16,800教室、学研教室（学研エデュケーショナル／東京）が14,000教室と、個別指導塾と比べて教室数が桁違いに多い。これは個別指導に比べて、対象とする生徒の年齢層が低く、商圏は小学校の学区で設定されることが多いからだ。そのために、教室そのものがコンパクトに設計される。

　しかし近年、より小型なマーケットを狙う個別指導型FCも登場し、その境界は狭まりつつある。また、ガウディア（ガウディア／神奈川）などのように、学習塾と併設するタイプの学習教室も増えている。

　九州の昴が、昨年9月から小学生向け教室の展開を始めた。九州・沖縄8県で始め、今後2年間で50教室を開く計画。

海域３「予備校」

　東進衛星予備校（ナガセ／東京）は、映像配信システムとFC方式を用いた大学受験予備校で、現在約800校の校舎を展開。代ゼミサテライン予備校（高宮学園／東京）は400校、後発の河合塾マナビス（河合塾マナビス／東京）も、同様の方式でFC展開をしている。

　これらの予備校は、講義を通信衛星やインターネット回線を利用して、全国の加盟校に送信するシステムを用いて行う。さらに高速のインターネット回線を用いることで、オンデマンドによる映像授業サービスを提供する。

　河合塾マナビスは設立6年で150教室を達成。映像コンテンツを使った予備校市場は、隠された成長市場と言えるだろう。

海域４「幼児教育」

　就学前の児童を対象とする知育教育は、七田チャイルドアカデミー（七田チャイルドアカデミー／大阪）やナーサリー（東京こども教育センター教室／東京）が、以前からFC展開してきた。更に近年、母親の学歴の向上に伴い教育熱心な家庭が増えたことと、少子化による市場の縮小により顧客層の低年齢化が進み、幼児教育に進出する塾企業が増えてきた。

　大手塾からは、チャイルド・アイズ（拓人／千葉）の他、アートスタジオのアブラカドゥードル（明光ネットワークジャパン／東京）などがある。また、0歳時からの幼児教室を展開するコペル（コペル／福岡）が、近年FCに新規参入している。

海域５「英会話・英語教室」

　2011年の新学習指導要領の施行により、公立小学校5,6年生で外国語授業が必修化となった。また、2012年度から中学校でも英語の授業内容が改訂され、授業時間数、学習単語数が増加した。2013年より高校でも、英語授業のオールイングリッシュ化が図られる。さらに小学4年生から外国語授業が必修化される報道があったり、国際化を背景に英語教育に取り組む企業が出てきたりと、英語教育熱が再熱する雰囲気がある。