「聖夜」でなく「性夜」としてのクリスマス商戦

・ブラックフライデー狂想曲

米国ではブラックフライデーが終わり、小売各店はクリスマス商戦本番に入った。ブラックフライデーとは、米国の感謝祭翌日のことで、11月の第四金曜日を指す。ブラックフライデーというと、なんだか不吉な感じがするけれど、意味は各店舗が黒字＝ブラックになることだ。多くの店舗が激安セールを繰り広げる。どこまでをクリスマス商戦とするかで統計はわかれるけれど、年間の３～５割の売上高がこの期間に依存している。

この期間にあわせて米国旅行するひともいる。昨年はアップルがｉＰａｄ２を61ドル引きで販売し、シェアを大幅に伸ばした。ウォルマートが40インチ液晶テレビをなんと１９８ドルで販売したのも、この時期だ。また、今年も各社の新商品発表が相次いでいる。

ちなみに、今年の面白い動向として、レイアウェイの拡充がある。レイアウェイとは、要するに取り置きサービスのことだ。消費者は頭金と手数料を払ったのち、90日程度をかけて分割払いすることで、クリスマス時に商品を受け取る。消費者にとってなんのメリットもなさそうなこの制度だけれど、米国では現金不足の消費者が多い。同国にはフードスタンプ受給者が４５００万人以上いるとされる。フードスタンプとは生活保護制度のようなもので、スーパーで食料品等と交換できる金券のことだ。彼らからすると、分割払いにしてもプレゼントを買いたいわけだ。

彼ら層への消費意欲を焚きつけるために、トイザらスはレイアウェイ手数料を無料にし、ウォルマートも手数料還元のサービスをはじめた。

・返品狂想曲

ところで、同国の消費者が商品を買う際に重視する店舗はどのようなところだろうか。「商品が安いこと」と「返品しやすいこと」だ。米国で驚くのは、ギフトレシートの存在だ。これは、買った店などの情報が記載されているものの、値段は書かれていない。プレゼントを渡すときに、このギフトカードを添える。そうすると、プレゼントをもらった側は、もしそのプレゼントが気に食わない場合は、そのギフトカードを使えば店に返品できる。服の色を替えることもできるし、違うものと交換したい場合はギフトカードをもらえる。

同時に不正返品も問題となっている。どこまでが不正返品かどうかは議論がわかれる。ただし、アメリカの大型小売店ではほとんど理由を訊かずに返品を受け付けてくれる。やろうと思えば、タグとレシートを保管しておけば、一度パーティーなどで着たものを返品できる。これまたデータによって異なるけれど、年間40億～140億ドルもの不正返品があるといわれているくらいだ！　それに、もらったプレゼントであれば、思い入れもなく返品できるかもしれない。