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元記事は、「ビデオリサーチの新技術導入は、テレビ業界の悪あがき？」で、届いたのは、こんなコメントだ。
『ごく一部の凡人の世帯の数字をさも国民全員の数字のように言うのは止めて頂きたい。紅白なんか誰も見ていません。全世帯に視聴率計を付けてからの話ですね』
このコメント自体は、視聴率を計測するビデオリサーチの機器が、ほんの一部の世帯にしかないことに言及しているだが・・・視聴率そのものの問題も言い当てている。
要するに、
どんな高視聴率番組も、
視聴率を50％を越えなければ
観ている側は、少数派なのである。
・・・と、いうことは・・・
視聴率を発表する度に、
見ていない＝多数派は、
そんなもん見てないと思う。感じる。
よかれと思っているテレビの視聴率発表→ランキングは、
逆に、
そうじゃないんだよねぇぇぇと言う多数派を、
常に炙り出し、不満を抱えさせることになる。
多数派に、見えない喧嘩を売っているようなモノだ。
テレビは、マス媒体であるのに、
本来、多数派に対してのメディアであるのに、
その本分を忘れて少数派のために競争している。
この矛盾こそ、視聴率競争の本質的な欠陥である。
視聴率競争を通じて「いわゆるサイレントマジョリティ」を敵に回している。
常に少数派にまわる視聴者自身も、その視聴率の数字なんて、あまり関係ない。
中身さえあれば観る。その結果としての視聴率であるわけで、視聴率を上げるために、テレビを観ているヒトなどいない。
首相の支持率が20％を割れば解散かぁぁぁと迫るマスコミが、
アウェイの出張をホームに変えて勝負する
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