パーツメーカーが生き残る道は？

つい先日、三菱電機が携帯電話事業からの徹底を表明した。そして今
日（３月１０日）はソニーである。同社はいま「ソニー・エリクソ
ン」ブランドの携帯電話をドコモ向けに３機種、au向けに２機種展
開している。そのうちドコモ向けからの撤退が３月１０日発表された。
au向けを継続する理由は、KDDIとは音楽配信事業で提携関係にある
ため。もし、この提携関係がなければau向けからの撤退も当然、考
えられていたはずだ。

ここで少しおさらいしておくと（日本経済新聞２００８年３月１０日
付け朝刊１面参照）、ソニー・エリクソンの世界シェアは９％で４位、
販売台数は１億３００万台となっている。クープマンの法則にあては
めて同社のシェアを見るなら、世界でも市場的認知シェアとなる１０
％を切っている。事業継続の検討を行っても決しておかしくはない状
況だ。

日本国内でのシェア状況を見れば、国内販売台数は３６０万台でシェ
アは８％、国内では６位となる。事業規模は２０００億円程度と見ら
れ、これでは一機種あたり１００億円に上る開発コストを吸収するの
は容易ではない。国内では７位以下だった三菱電機がすでに撤退し、
三洋電機が事業を京セラに売却している。いずれも真っ当な経営判断
といっていいだろう。

完成品メーカーのこうした動きには当然、傘下にあるパーツメーカー
も深刻な影響を受けるはずだ。三洋電機のケースのような事業売却で
あれば、まだパーツ供給も継続される可能性が残る。しかし撤退とな
ればほぼアウトだろう。仮に現在の国内市場で考えるなら、ソニー・
エリクソン以下のシェアしか持たない企業はいずれも事業撤退を選択
肢として考えているはずだ。

逆にいえば、国内携帯メーカーは、シェアトップのシャープ（２１
％）、松下（１１％）、東芝（１１％）、NEC（１０％）ぐらいが
今後も辛うじて事業を継続する可能性があり、次点に位置する富士通
（８％）あたりは危なく、それ以下は推して知るべしといったところ
か。

ただし携帯に関してはさらなるかく乱要因もある。今年中にはほぼ間
違いなくAppleのiPhoneが日本市場に投入されるだろう。そのとき
現場のシェアが一変する可能性は否定できない。あるいはGoogleが
噂されるgPhoneを出してきたときには、どうなるか。

こうしたエンドユーザーマーケットの動きをパーツメーカーも注視し
ておく必要がある。ことは携帯電話だけに限った話ではない。